新型コロナウイルス撲滅を目指す「プロメテウス」
＜幹細胞治療によって、”新型コロナウイルス撲滅” を目指すプロジェクト＞ 新薬の名称は、「プロメテウス」 セネジェニックス・ジャパン、メキシコでの治験にて26名の重症患者回復を発表。
https://www.jiji.com/sp/article?k=000000009.000058245&g=prt
１．治療群
人工呼吸器をつけた重症肺炎患者30名に子宮内膜由来幹細胞とエクソソームを投与したところ、26名が投与後3～4日で人工呼吸器から離脱し、26名全員が回復し退院しました。(残りの4名は死亡しました。)
２．対象群
人工呼吸器をつけた重症肺炎患者15名で子宮内膜由来幹細胞とエクソソームの投与を行わなかった群では13名が死亡しました。2名は現在も人工呼吸器をつけた状態です。
→何やら凄い名前の新薬です。
17 件のコメント
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この新薬「プロメテウス」は、人類に恩恵だけをもたらして欲しいものです。
あとプロメテウスでイメージするのはエイリアンかな
どちらにしろこのネーミングにはあまりいいイメージはないなあw
〝子宮内膜由来幹細胞〟なんて聞いちゃいますと、何となく大量生産が困難そうに思えてしまう素人。
中国、WHOの機関以外ならどこでも、いいですから、早く、新型コロナ
に有効な副作用のないワクチンを開発してほしい物です😊😊🙏🙏🙏❗。
私の世代だとコチラ。ウォーカーマシンとマクロスの左手。(笑)さらには、アリオンの獅子王かな。
エクソソームはNHKの科学番組なんかでも最近はよく聞きますね。
重症者の希望になりそうですね。
コロナが治る「コロナオール」！！
なんて薬を発売することを期待しています。
> 〝子宮内膜由来幹細胞〟なんて聞いちゃいますと、何となく大量生産が
> 困難そうに思えてしまう素人。
推察ですがおそらく胎盤から細胞を抽出している可能性があるので、ヒト由来の医薬品扱いになってくるのかと。
※もともとヒト由来の医薬品ってそれなり色々ありますしね。
免疫グロブリンとか。免疫グロブリン製剤は COVID-19治療でも
使われている症例があるようです。
劇的な治療効果を期待してしまう。
「臍帯血移植」って聞いたことがあると思います。
その「臍帯由来幹細胞」よりも入手が容易なのが「子宮内膜由来幹細胞」です。
経血(生理の血)からも作成できます。
＞テラの社外取締役である藤森氏が社長を務めるセ社が事務局である研究会のウェブサイトの記載内容に対して、テラは関知しないという態度でいいのか？ その他にもテラのリリースで疑問を感じた点が多々あったので併せて質問したところ、翌日、管理本部長から電話がかかってきて「マスメディアの取材は現状受けていない」との回答だった。
セネジェニックス・ジャパンとテラ社のホームページでの公表情報の食い違いについてテラ社に問い合わせたところ「マスメディアの取材は現状受けていない」と言い出したとのこと。
https://drive.google.com/file/d/1Q11own1PONH-VVz9uOGHKk14z6Skb1Ae/view?usp=drive_web
テラ社株 -23.60%の大暴落。
治験の良好な結果が出ているのにテラ社HPでの公表が遅れていて、連休中は仕方がないなと思っていたものの、27日月曜の午後になっても載っていなかったのでいよいよきな臭いと思って、母にも残りの手持ちの株は売っておいたほうが良いと言って1700円で売り抜けたんですがその後下げて今日もストップ安まで落ちたようです。
いつの間にかテラ社のHPにも上記のような報告が載ったんですが、その内容がまた胡散臭いんですよね。というのも対象が明らかに日本向けであるメキシコの州知事のコメント動画であるのにスペイン語のままで字幕も全くありません。観れば観るほど胡散臭くなる動画です（汗）
＞28日前場の株式市場でジャスダック上場の創薬ベンチャー、テラ<2191>が大幅に反落した。東京証券取引所は27日、テラの適時開示に対し注意喚起を行っている。
＞前場終値は前日比320円（18.88％）安の1375円。値下がり率で東証全市場を通じて首位に立った。一時、23.54％安の1296円まで売られた。
＞テラは27日に「子宮内膜由来幹細胞の投与終了と治療効果概要（中間結果）について（経過開示）」とのタイトルのリリースを発表。セネジェニックス・ジャパンとの共同研究契約に基づき、テラが治療薬の開発の一環として臨床試験の費用を負担し、セネジェニックスがメキシコでのコロナウイルス感染者に間葉系幹細胞を用いた治療法を確立するための臨床試験を推進する形で、コロナ感染症に対する間葉系幹細胞を用いた治療法の開発に向けてメキシコで臨床試験に取り組んでいると述べ、臨床試験の進展状況に言及している。
＞この開示に対し、東証は「業務提携の経過に関する不明確な情報が生じているため」として注意を喚起した。