賃金の上げ方
どなたか、
賃金の上げ方を教えて下さい。
ご自身が、
もしくは周りで賃金が上がった人いますか？
もし上がったという方がいましたら、
それは物価の値上げと共に上がってますか？
ガソリンだけどなく、
今年も軒並み物価が上がっております。
いやー、でもなぜ賃金が上がらないのだろう？
普通に考えて、
賃金上がらず、物価だけ上がり続け、
生きて行けるだろうか？
売る側は、原材料の値上げで仕方なく上げたというが、
買う側からしたら、持ち金は変わらないから、買えなくなる。
値上げしたら売れなくなる。
意味がないだろうに。
私には難しいことはよくわかりませんが、
日本のお偉いさま、
賃金上げてください。
もしくは、
物価を下げてください。
お願いしますだ。。。
13 件のコメント
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ケチるより、どんどん出すからどんどん稼ごう！というイメージかも？
でも、どこでも良い訳じゃ無いと思います。
平均給与が日本の２倍以上ですし。
ニセコの土地を買い漁って別荘にしたのは、オーストラリア人でしたね。
こんな記事もあります
http://livingabroad.jp/australia_average_annualincome/
出稼ぎかあ
日本にきてる外国人労働者が、日本以外にいく未来になると物価だけは上がりそう。
同じ出稼ぎなら、稼げる方を選ぶだろうし。
逆に「なぜ賃金が上がるのか？」の仕組みを考えた方が早いかと？。
結局は「業務生産性なり『自分がどのような形で会社が目指すべき方向に合致してるのか？』ということとの乖離」でしかないので。
自分の考えと雇用側の考えがミスマッチ起こしてたらどれだけ努力したって賃金上がりませんし、それ以前に「業務生産性の基本となる業務１タスク辺り単価ってそんなにお値段高いんですか？」が全てです。
会社も「金を稼ぐ原動力として『こいつを抱えておかないと事業継続性が』と危ぶむなら賃金上がる」んですよ。
ちなみに外資やギャラの高いところは確かに Initialが高いですけどあっという間に首切られますし、そういうところでお仕事してて「あれ、あの方は？」という事例、結構見ていますので。
最終的にはどこからでも引っ張られる人間にならなきゃダメです。
そうしたら嫌でも金が付いてくるので(^^)。
日本の給与制度というものは基本的にポジションが上がることで上昇する。
正確にはライン管理職のポジションに就くために必要な等級ないしは職能に達することで給与が上がる。
つまりは、うまちゃんさんの言う通り昇格・昇進あるのみ。
日本人は遠慮して言わないですね
結構言うと上げてくれますよ
そのかわり、会社にとって必要不可欠な人材と自分で思っている事が前提です
賃金アップの年齢限界は４２歳位までの転職に限ります
それ以上年齢が行ってる場合は転職してもメリットが無いと思います
特別なスキルがあれば、転職で賃金アップ可能です
PC系スキルでは大した賃金アップは無理です
人事管理、マーケティング等会社の売上を上げる見込みのあるスキルなら、大手も欲しがっています
ある程度、学校卒業からレールに乗ってますのでそのレール上には大幅な賃金アップは見込めませんので、脱線するのもアリです
頑張って稼げるだけ稼ぎ将来楽な生活を手に入れてください
私の言う賃金アップとはちょっと違うかと感じてます。
それは、個人の能力ですよね。
基本給とは別に、
基本給云々関係なく、例えば資格を取ったら、成績が上がったら、PCの操作ができるから、
個人の能力給が上がったり、特別手当てだったりではないですか。
それは、賃金とは別に考えるべきかと。
最低賃金、基本給を上げた上で、
個人個人、能力があれば、能力が上がれば、それに見あって、能力給手当てだのつくのです。
個人というより、会社全体の賃金を上げて。
と言いたいのです。
どうですか〜？
あと年齢にもよりますが、身体能力の衰えが目立ってくる40代後半での賃上げは特殊な資格やその人にしか出来ない事がない限り困難ではないかと…。
年功序列賃金が崩れた今の日本では、基本給の低い企業に勤務したら人生の負け組になるのは確定です。
日本社会全体が物の安売りをやめれば、賃金は上がるのでしょうけど。
物価もそれなりに上がるので難しい問題だと思います。
まずは、会社に賃金の原資を稼いでもらわなくてはなりません。
このコロナ不況と言える状況では、早期に経済活動を再開できるようにしなければなりません。
ある人は次のように言っています。
コロナ禍の所得保障ではイギリスが、
従業員の給与を企業が支払日ごとにオンラインで歳入庁に報告する
「即時情報（RTI）」システムを活用して、所得が減った個人をリアルタイムで把握、自ら支援要請しなくても給付金請求の案内メールを送っていました。
コロナ規制撤廃の流れで、イギリスがマスク着用義務などの規制をほぼ撤廃し、ノルウェー、デンマーク、アイスランドなどの北欧諸国が続きました。オミクロン株は重症化率が低く、集中治療室の逼迫が見られないことなどから、国民の行動を過度に制限する必要はないというのが理由です。
日本も3回目接種が済めば、これらの国の手法を参考にして経済活動を回復を図るべきだと思いますね。
いろいろ言っても会社(雇用主)が従業員に十分な賃金を払えるほどのお金を稼げるようにしなければどうにもなりませんね。
>> KITT3000 さん
なるほど。そう言う事なら、日本政府（岸田政権）は3%の賃上げを目標に企業に優遇税制策を掲げています。
会社全体の賃上げを望むなら、この目標に期待するしかありません…。
主に固定費を下げると喜ばれます。
固定費の半分は人件費だとか言いますが、人財は残す方が良いです。