毎月あるって当然か　女性の体を解放する新しい選択肢

先日、エレベーターで乗り合わせたお母さんと中学生くらいのお嬢さんの会話が、心に残りました。お嬢さんが「毎月お腹が痛くなるのは嫌だ、何とかならないの」と訴えると、お母さんは「女性だから仕方ないでしょ」とたしなめていました。

このやり取りこそ、女性なら毎月生理があるのは当たり前という、長らく当たり前とされてきた常識の奥にある負担と、それに疑問を抱く新しい世代の声を象徴しているように感じました。

現代を生きる女性にとって、毎月の生理は、時に身体的・精神的な大きな負担となり、社会生活の大きな足かせとなっているのが現実ではないでしょうか。

生理があること自体は、女性の生殖能力を示す自然な現象です。しかし、毎月必ずあるべきという常識は、実は歴史やライフスタイルの変化によって生まれた側面が大きいのです。

かつての女性は、現代に比べて多産であり、妊娠中や授乳中は生理が止まる期間が長く、生涯の生理回数は少なかったと考えられています。初潮が遅く、閉経が早かったこともあり、生理がない期間の方が、女性の生涯の中で長かったのが自然な状態だったとも言えるでしょう。

これに対し、現代の女性は、出産回数の減少、初潮の早期化、閉経の晩期化により、生涯で経験する生理の回数が増大しています。

この生理回数の増加こそが、生理痛、PMS（月経前症候群）、貧血、子宮内膜症といった婦人科系のトラブルの一因となっている可能性が、医学的にも指摘されています。

毎月の生理がもたらす負担は計り知れません。激しい生理痛で仕事や学業に集中できない、PMSによる精神的な不調で人間関係に影響が出る、貧血で常にだるさを感じるなど、その影響は多岐にわたります。こうした症状が我慢するもの、女性だから仕方ないとされてきたことで、女性のパフォーマンスが低下し、生活の質（QOL）が著しく損なわれている現状は見過ごせません。

これは個人の問題にとどまらず、社会全体で見ても、女性が最大限の能力を発揮しにくい環境を作り出していると言えるでしょう。

ここで注目したいのが、生理を遅らせるためのピル（連続投与型の低用量ピル、LEPなど）の存在です。これらは、月経困難症や子宮内膜症の治療、そして月経回数を減らして上記のような負担を軽減する目的で広く使われています。

このピルを積極的に検討することには、大きなメリットがあります。QOLの向上、貧血や一部の婦人科疾患リスクの低減、そして生理による制約が減ることで、仕事、学業、スポーツ、趣味など、あらゆる活動をより自由に、中断することなく続けられるようになるのです。

もちろん、ピルの使用には副作用や注意点があり、適切な医療機関での診察と指導のもと、服用前に十分に説明を受け、管理される必要があります。

しかし、生理は毎月あるのが当然という古い常識に縛られず、現代の医学の力を借りて、女性がより自分らしく、快適に生きる選択肢を選べるようにすべきでしょう。
生理が女性にとっての足かせではなく、生き方を選ぶ上での自由なオプションとなるよう、社会全体で理解を広げていくことが求められます。