NHKから、「放送受信契約に関するご案内」という郵便物が届きました。
ご覧頂き有り難うございます^ ^
タイトルそのままですが、NHKから放送受信契約のご案内という書類が自宅のポストに入っていました。ちなみにこういった書類が届くのは2回目です。1ヶ月に1回のペースで届きます。
私自身、NHKを受信できる機器は一切持っていません。(NHKとの契約の必要性なし)それでも尚しつこく「放送受信契約のご案内」といった書類を送り続けるのは何なんですかね。私からすると嫌がらせとしか思えません。
\(*`∧´)/
案内されても困るんですが(笑)
中にはNHKを必要としている方もいらっしゃると思うのでNHKの存在自体を否定する気はありませんが、受信料部分の対応に関してはめちゃくちゃだなと思うのは私だけでしょうか。反感を買うようなやり方だなと感じました。
また、「テレビ無くても困らないの?」と周りからよく質問されるのですが、今まで何一つ困ったことはありません。テレビ無し生活7年近く経ちますが、テレビが無くて困ったという経験は一度もありませんでした。
災害情報とか緊急地震速報、Jアラート、日々のニュースや天気予報など、テレビがなくてもスマホやPC、タブレット端末等があれば受け取れますし。
・ちなみに中身は
申込書一式、約款、お知らせ関係の紙(受信料1割値下げしましたよとか、学生さんは免除しますよとか、衛星放送に関する紙)が入っていました。
個人的に、受信料1割値下げとかどうでもいいし、さっさとスクランブル放送してよと思っています。
24 件のコメント
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平均41歳で平均給与一千万円。
半強制的に視聴料を,徴収する
企業が高いか安いか、は。
↑の様な契約収納業務に
も人件費含めて600億円。
https://www.nhk.or.jp/info/pr/yosan/
>> しんのすけベータ版 さん
テレビが普及していない頃に収益確保のために作った法律が
そのまま残っている、と思います。
予算を見ると
収支が同じなので、
使い切るように予算組んでますよね。
>> しんのすけベータ版 さん
通信可能なSIMを持っていると、通信しなくても利用料金を払わなければならないのと同じ?チューナーレステレビはあるけど、NHKだけ映らないテレビは売ってませんよね?何でだろう?
契約していない世帯に何度も送るのは、その時テレビを持ってなくても翌月は購入しているかもしれないからという理屈らしいです。そもそも、宛名無しで送り付けるということはテレビの有無や所有者名すら把握していないということです。テレビを持っていないならゴミ箱ポイで大丈夫です。何度送ってきても気にしなくてOKです。
何度も来て迷惑だったら開封前に受取拒絶できるようですね。
https://www.post.japanpost.jp/question/121.html
ここがNHKに付け狙われる隙があります。
以前NHK受信料に関してネットで調べていた際、ある方がNHKと連絡していた際、スマホの機種をうっかりしゃべってしまい、その機種だとテレビ機能が付いているので、受信料の対象になると言われたそうです。
NHKは公共放送だから電波ではオンデマンド方式はやらないみたいなことを言っていますが、朝と昼、夜のニュースのみ無料で放送して、他の番組はすべて有料のオンデマンド方式でやったほうがよほどすっきりすると思うけどね。
>> magrodon さん
下記が参考になります。テレビアンテナ設置時のNHK受信料の契約・支払い義務について
https://www.adexcelafrica.com/tvantena/nhk
(以下抜粋)
テレビアンテナもTV本体もあるが接続されておらずテレビが映らない……契約義務は無い可能性が高いが判例はありません。
出来れば何もアクションをしないことがベストだと考えられます。まあ、たまに訳の分からないところから送られてくるDMと同じようにゴミ箱ポイという対応がオススメです。今年10月から販売員によるNHKからの訪問は無くなるというアナウンスがありますが、これでホッとするのではなく、逆に余計な情報を流さないようにしないと面倒なことになりそうな予感がしています。
(あくまでも個人的な考えです...彼らも生き残りに必死だと思います)
自分なら「受け取り不要」「二度と送るな!」と明記し送り返します。
>> 弱酸性ぷーちん@ブタノアブラスキー さん
コメント有難うございます^ ^次からは受け取り拒絶します。
貴重なご意見ありがとうございます。
>> Yuzuneko510 さん
特別あて所配達郵便の受け取り拒否はお勧めしません。ただ廃棄するのが正しいやり方です。特別あて所配達郵便は、「住所はわかるけど、そこに人が住んでいるかどうか分からない」という方法に使える郵送方法ですが、受け取り拒否した物は差出人に戻されます。
宛名の所に記載されているバーコードが住所を示していますので、差出人には受け取り拒否した住所が分かります。
即ち、NHKに「該当住所には受信契約をしていない可能性がある(※)人が住んでいる」ことを自分で証明してしまうことになります。
(※アパート等で受信契約していて住所変更を忘れていたりする人も居るので、あくまで可能性)
そうなると、今度は確認のため訪問員が顔を出すことになるわけです。これはこれで鬱陶しいものです。
返信しなければ、NHKには状況を把握する術が無いので、ある程度の期間後に郵便を出すだけです。
Yuzuneko510さんが訪問員にテレビがない事を説明すれば暫くは郵便はとまりますが、どうせ1~2年もすればまた届きます。無視して廃棄するのがベストです。
はい、この手の書類を受取拒絶をしても送り付けてくるのは本当に「受信できる設備」を持っていない者としては大変困るので、私はNHK地域センターに電話しました。
https://www.nhk-cs.jp/jushinryo/menjo/window.html
そして、住所氏名を名乗り、
「放送法64条に合致する設備が無いので、今後この手の書類を当方に配布しないように」と申し入れました。且つ「もし今後、放送法64条に合致する設備を設置したときは"こちらから"連絡するのでそれまでは営業に来ないでいただきたい」とも申し添えました。
以来、営業活動はありません(笑)
>> とくな のぞむ さん
貴重なご意見ありがとうございます。^ ^やはり無視するのが得策ということですね。参考にさせて頂きます。有難うございました。
老人ホームでテレビあるのでと
住所変更(老人ホームの)にさせられて払ってます。見てるんですけどね。
ちなみに住民票は、老人ホームにできないので両親と同居のかたちで住民票おいてます、
素直に同居といえば二つ払わなくてよかった…
>> まぽん さん
コメント有難うございます^ ^確かにそうですよね。サービスを利用してもいないのにお金を取るというシステム自体おかしいと思っています。
毎月100円ぐらいなら払ってもいいかなと思いますが、取り過ぎです。
>> magrodon さん
うちの母はテレビにBSチューナー付いてるからって衛星契約させられました。パラボラアンテナ無しで全然映らないのにです。