AMラジオが2028年で終了？ 思い出のAMラジオ関東5局の送信所を巡ってみた

再度書きますが、NHKは2028年には廃止しません(できません)。

但し第二は廃止の方向です(第一と統合再編と言っているが、クラシック多めのFMと統合若しくは語学番組はネットに移行という話がある)。

NHK第一が廃止できないのは放送法の絡み(全国にて受信できなければならない)と緊急時の対応(気象災害他)があるためです。FMでやろうとするとかなり中継局を追加しないと無理ですし、大電力放送局があるが故になんとか隣県等の放送が聞こえるため「その地域に何かあっても」どうにかなる体制が取れています(広域に被害がある時はその県の放送局が全部ダメになる場合も想定)。

民放が廃止「したい」のはコストの問題です。

1.まずこのように広大な平地の敷地を必要とします。

FM波(VHF)の場合はTVの送信所のように山の上にタワーがあれば良い(東京のように山が無い場合はスカイツリーまたは東京タワーの様な高い塔が必要となるが敷地面積は必要としない)ので、狭小な土地でもOKです。広大な敷地には当然、固定資産税が発生します。これが廃止できれば宅地などにして売れるからです。

何故AM(中波)は広大な敷地が必要かというと巨大なアンテナが必要であり、それは電波の「波長」に起因します。波長の公式は300/MHz=mですから、例えばTBS、954kHz(約1000kHz=1MHz)の場合、300/1=300mの長さのアンテナが必要になります。よって高い「支柱」を立てて、電線を150mずつ張り、計300mとなります。従って画像の「棒」では無くて、それを支えるワイヤーが実はアンテナです。

FM(VHF)例えばTOKYO-FM(80.0MHz)の場合、300/80=たったの3.75mで済みます(高い塔の上にちょこんとアンテナを乗せればよい)。メンテナンスコストの差が大きい。


2.大電力送信が必要です。

例えば民放各社はAMは50kW～100kWですが、FM波だと1/5くらいで済みます。これは周波数特性や変調特性(AMとFMの差)などによります。詳細は省きます。


3.広告費が入りません。

ラジオ各社、CMが弁護士事務所の未払い金のアレとかラジオ通販(今お聴きの方に限り!等)に偏っていると思いませんか?広告収入がTV以上に厳しいようです。